ここから本文です。
過去に作成していた結果表(二人以上の世帯)
目次(このページ内の該当する箇所へジャンプします)
家計収支編
1. 農林漁家世帯を含む結果
1-1 用途分類
1-1-1 [年]収入及び支出金額
1-1-2 [月・四半期・年]収入及び支出金額・名目増減率・実質増減率
1-2 消費水準指数(月・四半期・年)
1-2-1 世帯人員分布調整済
1-2-2 世帯人員及び世帯主の年齢分布調整済
1-3 世帯主の年齢階級別世帯分布
1-4 季節調整値(月・四半期)
2. 農林漁家世帯を除く結果
2-1 用途分類
2-1-1 [年]収入及び支出金額
2-1-2 [月・四半期・年]収入及び支出金額・名目増減率・実質増減率
2-2 消費水準指数(月・四半期・年)
2-3 主要項目の季節調整値
2-4 詳細結果表(2007年まで)
2-5 五分位・十分位の境界値(2007年まで)
家計消費指数
家計収支編
1. 農林漁家世帯を含む結果
1-1 用途分類
1-1-1 [年]収入及び支出金額
1世帯当たりの収入(勤労者世帯のみ)及び支出金額を時系列データとしてまとめたものです。
区分 | 二人以上の世帯 | 二人以上の世帯のうち勤労者世帯 |
---|---|---|
全国 | 2000〜2017年(エクセル:57KB) (注1) | 2000〜2017年(エクセル:79KB) (注1) |
全国(年間収入五分位階級,世帯人員別) | 2000〜2017年(エクセル:79KB) (注2) | 2000〜2017年(エクセル:360KB) (注2) |
(注1) 2000年から最新年の時系列表は,「2.用途分類:収入及び支出金額・名目増減率・実質増減率(月・四半期・年)」に掲載しています。
(注2) 2007年から最新年の時系列表は,詳細結果表(二人以上の世帯(年))のデータベースからもご覧いただけます。(年間収入五分位階級別は2-4表(2017年までは2-7表),世帯人員別は3-1表。詳細はデータベースの利用方法を参照)
1-1-2 [月・四半期・年]収入及び支出金額・名目増減率・実質増減率
1世帯当たりの収入(勤労者世帯のみ)及び支出金額,また,それらを前年の同じ時期と比較した名目増減率と,物価水準の変動の影響を除去した実質増減率を時系列データとしてまとめたものです。
区分 | 期間 |
---|---|
二人以上の世帯 | 2000〜2017年(エクセル:1,441KB) |
二人以上の世帯のうち勤労者世帯 | 2000〜2017年(エクセル:2,402KB) |
1-2 消費水準指数(月・四半期・年)
消費支出から世帯人員及び世帯主の年齢,1か月の日数及び物価水準の変動の影響を取り除いて計算した指数です。家計消費の面から世帯の生活水準をより的確に把握することができます。
1-2-1 世帯人員分布調整済(注)
区分 | 期間 |
---|---|
二人以上の世帯 | 1981年1月〜2016年6月(エクセル:508KB) |
二人以上の世帯のうち勤労者世帯 | 1981年1月〜2016年6月(エクセル:515KB) |
(注) 世帯人員の世帯分布を基準年に固定する方式
※ 「世帯人員分布調整済」は,2016年6月分をもって作成を取りやめました。
1-2-2 世帯人員及び世帯主の年齢分布調整済(注)
区分 | 期間 |
---|---|
二人以上の世帯 | 1981年1月〜2018年12月(エクセル:527KB) |
(注) 世帯人員及び世帯主の年齢分布を基準年に固定する方式
※ 「世帯人員分布調整済」は,2018年12月分をもって作成を取りやめました。2019年1月分以降は,世帯消費動向指数(CTIミクロ)の調整系列(分布調整値)をご覧下さい。
※ 家計調査の結果を見る際のポイントNo.7(PDF:49KB)(消費水準指数)
1-3 世帯主の年齢階級別世帯分布
世帯主の年齢階級別世帯分布(万分比)を時系列データとしてまとめたものです。
2000年1月〜2017年12月(二人以上の世帯)(エクセル:72KB)
※ 列(年齢階級区分)の表章順を一部変更しました。(2016年3月1日)
※ 最新の結果は,詳細結果表(二人以上の世帯(月))の3-2表をご覧ください。
1-4 季節調整値(月・四半期)
季節調整という方法によって季節変動を取り除き、2020年=100として指数化したものです。
区分 | 期間 |
---|---|
二人以上の世帯 | 2000年1月〜2023年12月(エクセル:156KB) |
二人以上の世帯のうち勤労者世帯 | 2000年1月〜2023年12月(エクセル:76KB) |
※ 10大費目・諸雑費、四半期結果は、2023年12月分をもって作成を取りやめました。
※ 月別の消費支出及び消費支出(除く住居等)については3 主要項目の季節調整値をご覧ください。
※ 季節調整値は、2023年1月分公表時(2023年3月10日)に月次分、2023年1月〜3月期平均公表時(2023年5月9日)に、四半期分(総世帯・単身世帯を含む)の遡及改定を行いました。
※ 家計調査における季節調整値の改定について(PDF:199KB)(2023年5月9日)
(別添)ARIMAモデル及び回帰変数一覧(PDF:152KB)(2023年5月9日)
※ 家計調査における四半期季節調整値法の変更について(PDF:51KB)(2015年4月28日)
※ 家計調査の結果を見る際のポイント No.12(PDF:277KB)(季節調整法)
2. 農林漁家世帯を除く結果
※ 2008年1月分より農林漁家世帯を除く結果表が縮減されました。
※ 農林漁家世帯を除く結果は,2017年12月分をもって全て廃止しました。
2-1 用途分類
2-1-1 [年]収入及び支出金額
1946年以降の1世帯当たりの収入(勤労者世帯のみ)及び支出金額を長期的な系列に整理してつなげたものです。
区分 | 二人以上の世帯 (農林漁家世帯を除く) |
二人以上の世帯のうち勤労者世帯 (農林漁家世帯を除く) |
---|---|---|
全都市(注) | 1946〜1962年(エクセル:30KB) | 1948〜1962年(エクセル:35KB) |
全国 | 1963〜2017年(エクセル:59KB) | 1963〜2017年(エクセル:59KB) |
全国・人口5万以上の市 | 1963〜1985年(エクセル:64KB) | 1963〜1985年(エクセル:89KB) |
全国(年間収入五分位階級,世帯人員別) | 1985〜2007年(エクセル:127KB) | 1985〜2007年(エクセル:130KB) |
(注) 1962年以前の全都市は1963年以降の人口5万以上の市と接続する系列です。
※ 2008年1月分より農林漁家世帯を除く結果表が縮減されたことから,2008年以降は全国平均のみとなります。2008年1月分から2017年12月分までの農林漁家世帯を除く系列の用途分類の結果は第3-3表に,品目分類の結果は第4-1表に掲載しています。
※ このほか,家計調査の長期時系列データは「日本の長期統計系列」として掲載されていましたが,掲載終了となったため以下のページに再度掲載しています。併せてご利用ください。
日本の長期統計系列 > 第20章 家計
2-1-2 [月・四半期・年]収入及び支出金額・名目増減率・実質増減率
1世帯当たりの収入(勤労者世帯のみ)及び支出金額,また,それらを前年の同じ時期と比較した名目増減率と,物価水準の変動の影響を除去した実質増減率を時系列データとしてまとめたものです。
区分 | 期間 |
---|---|
二人以上の世帯(農林漁家世帯を除く) | 2000〜2017年(エクセル:1,331KB) |
二人以上の世帯のうち勤労者世帯(農林漁家世帯を除く) | 2000〜2017年(エクセル:2,226KB) |
2-2 消費水準指数(月・四半期・年)
消費支出から世帯人員及び世帯主の年齢,1か月の日数及び物価水準の変動の影響を取り除いて計算した指数です。家計消費の面から世帯の生活水準をより的確に把握することができます。
区分 | 期間 |
---|---|
世帯人員調整済(注) | |
二人以上の世帯(農林漁家世帯を除く) | 1980〜2009年(エクセル:440KB) |
二人以上の世帯のうち勤労者世帯(農林漁家世帯を除く) | 1980〜2009年(エクセル:443KB) |
(注) 回帰係数により世帯人員を4人世帯に調整する方式
※ 農林漁家世帯を除く結果を用いた「世帯人員調整済」は,2009年12月分をもって作成を取りやめました。
2-3 主要項目の季節調整値
毎月,毎四半期の収入及び支出金額は季節によって変動するため,季節調整という方法によってこの変動を取り除き,基準年を100として指数化したものです。
区分 | 期間 |
---|---|
二人以上の世帯(農林漁家世帯を除く) | 1978〜2007年(エクセル:249KB) |
二人以上の世帯のうち勤労者世帯(農林漁家世帯を除く) | 1978〜2007年(エクセル:300KB) |
2-4 詳細結果表(2007年まで)
※ 2008年から2017年の農林漁家世帯を除く結果については,
「 家計調査(家計収支編)調査結果 (詳細結果表(二人以上の世帯))」
に掲載しています(用途分類は第3-3表,品目分類は第4-1表に掲載)。
2-5 五分位・十分位の境界値(2007年まで)
家計消費指数
※ 家計消費指数は,2018年1月分から公表している消費動向指数(CTI: Consumption Trend Index)のうち,世帯消費動向指数に統合され,過去2002年まで遡及した結果を公表しています。このため,2017年12月分をもって家計消費指数の作成を取りやめました。
2015年基準
2010年基準
2005年基準
2002年基準