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家計調査平成14年平均結果の概況（詳細編）III-3.(1)(2)(3)
3.スポーツ関係費の動向
（1）スポーツ関係費は平成5年をピークに減少傾向
スポーツ関係費（運動用具類，スポーツ月謝，スポーツ観覧料及びスポーツ施設使用料）の昭和62年からの推移をみると，年間の支出金額は昭和62年以降増加傾向で推移し，平成5年には49，776円となったが，その後，減少傾向を示し14年には39，849円となった。内訳をみると，運動用具類は平成5年まで増加傾向を示した後，減少傾向に転じている。スポーツ月謝とスポーツ観覧料及びスポーツ施設使用料は平成9年まで増加傾向を示した後ほぼ同程度の金額で推移している。
また，消費支出に占めるスポーツ関係費の割合は年々上昇を続け平成5年（1.24％）にピークとなった後，やや低下傾向を示したが，11年に再び1.21％まで上昇した。その後，低下傾向で推移し，平成14年は1.08％となった（図36）。
（2）10年前に比べ若年層のスポーツ関係費が半減，高齢層は増加
スポーツ関係費の支出金額を世帯主の年齢階級別に平成14年と10年前の4年をみると，どちらも40〜49歳の世帯が最も多くなっている。また，平成4年に比べ14年は60歳以上の世帯を除く各年齢階級で支出金額が減少し，減少幅は若年層になるほど拡大している。特に30歳未満の世帯ではすべての品目で減少となり，10年前の約半分になっている。一方，60歳以上の世帯では支出金額が増加しており，運動用具類の支出は減少したものの，スポーツ月謝，スポーツ観覧料及びスポーツ施設使用料の支出は増加している（図37）。
（3）ワールドカップ開催月のスポーツ観覧料は例年の約2倍
スポーツ観覧料の年間支出金額に占める各月の割合をみると，約10年前（平成2月3日年平均）は7月，8月に高い値を示していたが，例年（12月13日年平均）は5月〜8月に高い値を示している。
また，平成14年の動きをみると，サッカーワールドカップが日本と韓国で開催された6月のスポーツ観覧料は24.7％と例年6月の約2倍となっている（図38）。
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