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家計調査平成14年平均結果の概況（詳細編）III-1.(3)耐久財
主な家電製品の価格は下落傾向，テレビは増加
家庭用耐久財，教養娯楽用耐久財に含まれる家電製品について，1世帯当たりの購入数量及び購入価格の推移を平成2年を100とした指数でみると，家庭用耐久財の購入数量指数は，4年，5年に，景気後退による買い控えや冷夏などの影響により，2年連続で2年の水準を大幅に下回った後，6年以降は2年を上回る水準で推移している。近年では，平成13年に家電リサイクル法施行前の駆け込み需要などの影響もあって大幅に上昇した後，14年は低下したものの依然として2年の水準を上回っている。また，教養娯楽用耐久財の購入数量指数は，平成3年，4年に大幅に低下した後，5年から上昇傾向に転じたものの，12年以降は低下傾向となり14年は2年の水準を下回った。
一方，購入価格指数は，家庭用耐久財，教養娯楽用耐久財ともに平成5年から8年まで大幅に低下した後，低下幅は小さくなったものの13年まで低下傾向が続いた。平成14年は，家庭用耐久財は引き続き低下しているが，教養娯楽用耐久財は上昇に転じた（図33）。
家庭用耐久財のうち，電気冷蔵庫及びエアコンディショナについて，購入数量及び購入価格の推移を平成2年を100とした指数でみると，電気冷蔵庫の購入価格指数は，大型化，高機能化にもかかわらず低下傾向にある。一方，購入数量指数は，平成3年，4年に2年連続の低下となった後，9年まで上昇傾向で推移したが，10年以降低下傾向で推移している。
エアコンディショナについても，購入価格指数は，平成5年以降低下傾向にある。購入数量指数は，景気後退による買い控えのほか，天候不順の影響を受けて，平成4年，5年と大幅に低下したが，6年以降は水準を戻した。平成13年は，家電リサイクル法施行前の駆け込み需要や猛暑の影響もあり，昭和42年に集計を開始して以来最高となったが，平成14年は6月下旬から7月上旬にかけて例年に比べ気温の低い日が続いたこともあり，大きく低下し，2年とほぼ同水準となった。
一方，教養娯楽用耐久財のうちテレビについてみると，購入価格指数は，平成4年以降低下傾向を示していたが，14年は価格の高いPDP（プラズマ・ディスプレイ・パネル）や液晶などの薄型テレビの人気が高いこともあって上昇した。また，購入数量指数は，平成3年，4年に2年連続の低下となったが，5年以降は2年の水準を上回って推移している（図34）。
III-1.（3）衣料品
