ここから本文です。
この「結果の概要」では，本文及び図表中における品目名の表記に当たって，表 I-1を除き，原則として補足や注記のための（カッコ書き）を省略している。
【例】 整理だんす（作り付けを除く） → 整理だんす
I 主要耐久消費財の所有状況
（1）概況
二人以上の世帯について，主要耐久消費財の1000世帯当たりの所有数量（以下「所有数量」という。）についてみると，所有数量では，ルームエアコン（2,347台）が最も多く，次いでカラーテレビ注）（2,140台），整理だんす（1,875台），携帯電話（1,823台），洋服だんす（1,622台）などとなっており，家電製品や収納用一般家具の所有数量が多くなっている。
平成11年と比較可能な品目について，増減率をみると，パソコン（＋106.0％），携帯電話（＋71.8％），ファクシミリ（＋54.6％）などの情報・通信関連耐久消費財や，温水洗浄便座（＋47.5％），洗髪洗面化粧台（＋42.0％）などの設備器具の増加率が高くなっている。
一方，応接用座卓（-35.3％），ステレオセット又はCD・MDラジオカセット（-24.6％），太陽熱温水器（-20.7％），ユニット家具（-20.4％），オートバイ・スクーター（-14.0％）などの減少率が高くなっている。
普及率（当該耐久消費財を所有している世帯の割合）では，電気掃除機（99.3％），洗濯機（99.2％），冷蔵庫（99.0％），電子レンジ（97.4％），カラーテレビ（97.3％）などが高くなっており，家庭用耐久財の普及率が高くなっている。（図I-1，表I-1）
注）プラズマテレビ，液晶テレビを除く。
平成16年からプラズマテレビ，液晶テレビをそれぞれ別の調査品目としているので，本資料では，特にことわりのない限り，16年の「カラーテレビ」にはこれらを含めていない。
図I-1 1000世帯当たり主要耐久消費財の所有数量，普及率及び所有数量の増減〜二人以上の世帯〜
（2）情報・通信関連耐久消費財
携帯電話の所有数量は，平成11年の1,061台（普及率64.9％）から16年には1,823台（同84.7％）と71.8％増加,パソコンは，11年の485台（同37.7％）から16年には999台（同69.3％）と106.0％増加しており，ともに大幅な増加となっている。
なお，平成16年に新たに調査したDVDレコーダーの所有数量は282台，普及率は25.6％となっている。（図I-2）
図I-2 1000世帯当たり情報・通信関連耐久消費財の所有数量の推移 〜二人以上の世帯〜
（3）自動車
自動車の所有数量は1,446台（普及率86.2％）となっている。この内訳をみると，国産自動車が1,392台，輸入自動車が54台となっている。国産自動車を排気量別に分けると，小型自動車（排気量661〜2000cc）が715台，軽自動車（同660cc以下）が389台，普通自動車（同2001cc以上）が288台となっている。
平成11年（所有数量1,397台，普及率84.9％）と比べると，所有数量は3.5％増加しており，内訳をみると，国産自動車のうち小型自動車が減少する一方で，軽自動車及び普通自動車は増加し，輸入自動車も増加している。（図I-3）
図I-3 1000世帯当たり自動車の所有数量の推移 〜二人以上の世帯〜
（4）耐久消費財の複数所有
所有数量が最も多いルームエアコン（2,347台）について所有台数別世帯割合をみると，1台所有世帯が23.0％，2台所有世帯が22.8％で，平成11年に比べて，それぞれ4.3ポイント，0.7ポイント低下したのに対し，3台以上所有世帯は41.1％で，7.6ポイント上昇している。なお，平成16年の所有台数別世帯割合は，4台以上所有世帯が23.2％と最も大きくなっている。
自動車について所有台数別世帯割合をみると，1台所有世帯が44.6％で，平成11年に比べて1.0ポイント低下したのに対し，2台所有世帯が29.1％，3台所有世帯が12.5％で，それぞれ1.6ポイント，0.8ポイント上昇しており，複数台を所有している世帯が増加している。（図I-4）
図I-4 ルームエアコン及び自動車の所有台数別世帯割合の推移 〜二人以上の世帯〜
II 世帯属性別主要耐久消費財の所有状況 へ
