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平成14年全国物価統計調査 結果の概要〔大規模店舗編〕
3 立地環境による価格差
3-1 立地環境別店舗数
- 幹線道路周辺の店舗数の割合が全体的に高く、特に量販専門店では7割以上、一般小売店では約6割を占めている。
- 商店街の店舗数の割合は、減少している。商店街以外では、幹線道路周辺で増加している。
（1） 総数（大規模店舗全体）について立地環境を「駅周辺」、「住宅地周辺」、「幹線道路周辺」及び「その他（地下街を含む。）」に区分して店舗数の割合をみると、「幹線道路周辺」が57.0％と最も高い。
業態別にみると、「幹線道路周辺」に立地する店舗の割合が、「一般小売店」では61.4％、「スーパー」では44.9％、「量販専門店」では74.9％、「ドラッグストア」では57.7％とそれぞれの業態の中で最も高く、「百貨店」では「駅周辺」、「生協」では「住宅地周辺」がそれぞれ最も高くなっている。
（2） 立地環境を細かく分けて前回との変化をみると、「商店街」に立地する店舗数の割合は、いずれの立地環境でも減少している。一方、「商店街」以外では、「幹線道路周辺」のうち「ショッピングセンター」で3.1ポイント増となるなど、いずれの立地環境でも増加している。
3-2 立地環境別価格差
- 駅周辺では高い品目が多く、住宅地周辺や幹線道路周辺では比較的安い品目が多い。
- スーパーの価格は、立地環境による差が小さい。
（1） 総数（大規模店舗全体）で、代表的な100品目について、立地環境別に各品目の総平均に対する価格水準で品目数の分布をみると、「駅周辺」では10％以上高い品目が15品目、5％以上が41品目あり、全体的に高めである。
一方、「住宅地周辺」及び「幹線道路周辺」では安い品目が多くなっている。
（2） 立地環境別に10％以上安い品目及び高い品目をみると、衣料品などに価格差が出ている。
（3） 業態別に立地環境による価格差をみると、総数の場合と同様にほとんどの業態で「駅周辺」では高めで、「住宅地周辺」及び「幹線道路周辺」では比較的安い傾向がある。「スーパー」や「ドラッグストア」では立地環境による価格差は小さくなっている。
