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平成20年8月1日
総務省
統計トピックスNo.31
スポーツ行動・時間及びスポーツ関係費の状況 −「北京オリンピック」にちなんで−
（「社会生活基本調査」及び「家計調査」の結果から）
8月8日から8月24日まで「第29回オリンピック競技大会」が北京で開催されます。
そこで総務省統計局では、社会生活基本調査及び家計調査の結果から主なスポーツの種類別行動者率、スポーツ時間及びスポーツ関係費について取りまとめました。
1 盛んなスポーツ（主なスポーツの種類別行動者率）
男女とも「ウォーキング・軽い体操」の行動者率が最も高い
20歳以上の人について、最近1年間（*1）に1度でもスポーツを行った人の割合（行動者率）をみると、男性が68.0％、女性が58.2％となっています。これを種類別にみると、最も高い行動者率は男女とも「ウォーキング・軽い体操」で、男性が31.6％、女性が40.3％となっています。また、オリンピックで金メダルが期待される「水泳」は、男性が12.2％、女性が10.7％と、男女とも1割を超えています。
なお、日本のお家芸である「柔道」は、男性が0.5％、女性が0.0％となっています。（図1）
*1 ここでいう最近1年間とは、平成17年10月20日から平成18年10月19日までの1年間です。
2 スポーツ時間
1週間のスポーツ時間が最も長いのは、男女とも60歳代
20歳以上の人について、1週間にスポーツを行った時間を男女、年齢階級別にみると、男性は60歳代が2時間54分と最も長く、次いで70歳以上が2時間25分などとなっています。女性は60歳代が1時間43分と最も長く、次いで50歳代が1時間8分、70歳以上が1時間1分などとなっています。
このように、男女とも60歳代で1週間のスポーツ時間が最も長くなっています。（図2）
60歳以上の人の1週間のスポーツ時間は、20年前の約1.6倍
20歳以上の人について、1週間のスポーツ時間の過去20年間の推移を年齢階級（3区分）別にみると、60歳以上は昭和61年に比べて平成18年は44分増加し、約1.6倍となっています。また、40〜59歳は22分増加し、約1.4倍となっています。
一方、20〜39歳は昭和61年に比べて平成18年は10分減少し、約8割となっています。（図3）
3 スポーツ関係費
1世帯当たりのスポーツ関係費は平成16年以降、増加傾向
平成12年から19年におけるスポーツ関係費（*2）について、二人以上の世帯の1世帯当たり年間支出金額の推移をみると、12年は4万4千円でしたが、15年には3万8千円にまで減少しました。しかし、アテネオリンピックが開催された平成16年以降は増加する傾向を示しており、19年は4万円となっています。（図4）
*2 ここでいうスポーツ関係費とは、「ゴルフ用具」・「他の運動用具」・スポーツウェアなどの「スポーツ用品」の購入費、スイミングスクールなどの「スポーツ月謝」及びゴルフのプレー代やフィットネスクラブなどの「スポーツ施設使用料」の合計です。
世帯員1人当たりのスポーツ関係費が最も多いのは世帯主が40歳代の世帯
平成19年のスポーツ関係費について、二人以上の世帯の世帯員1人当たりの年間支出金額を世帯主の年齢階級別にみると、子供が伸び盛りの40歳代の世帯が1万7千円と最も多く、次いで60歳代の世帯が1万5千円、30歳代の世帯が1万4千円となっています。内訳をみると、40歳代は「スポーツ用具・用品」の購入費が多く、60歳代は「スポーツ施設使用料」、30歳代は「スポーツ月謝」が多くなっています。（図5）
【調査の概要】
社会生活基本調査とは
国民の生活時間の配分及び自由時間等における主な活動（「インターネットの利用」、「学習・研究」、「スポーツ」、「趣味・娯楽」、「ボランティア活動」及び「旅行・行楽」）について調査し、国民の社会生活の実態を明らかにすることを目的とし、総務省統計局が昭和51年以来5年ごとに実施している統計調査です。調査結果は、ワーク・ライフ・バランスの実現に向けた行政施策などの基礎資料として利用されています。
家計調査とは
世帯の皆様に毎日の家計の収入や支出を家計簿につけていただき、その結果を取りまとめ、国民生活の実態を家計の面から明らかにするために総務省統計局が昭和21年7月以来実施している統計調査です。調査結果は、景気動向の判断指標として不可欠なものとなっていることはもとより、国や地方公共団体の各種施策立案や大学・民間団体での分析などに幅広く利用されています。
【このトピックスをみる上での注意点】
- 1週間のスポーツ時間は、＜平日の時間×5日＋土曜日の時間＋日曜日の時間＞で算出しています。
また、調査時期は、調査年によりやや異なりますが、9月下旬から10月中旬の連続する9日間となっています。 - このトピックスに示す支出金額は、名目の金額のため物価変動の影響が含まれています。
- 1世帯当たり年間支出金額の推移については、世帯人員や世帯主の年齢など世帯属性の経年変化が支出金額に影響を与えるので、注意する必要があります。
- 世帯員1人当たり年間支出金額については、1世帯当たりの支出金額を単純に世帯人員で割った金額となっています。
＜お問い合わせ先＞
総務省統計局統計調査部労働力人口統計室 研究分析係
〒162-8668 東京都新宿区若松町19番1号
Tel： 03-5273-1163
Fax： 03-5273-1184
E-mail： L-kenkyu@soumu.go.jp
＜各項目に関するお問い合わせ先＞
1. 盛んなスポーツ、 2. スポーツ時間
（社会生活基本調査）
労働力人口統計室 研究分析係 Tel： 03-5273-1163
3. スポーツ関係費
（家計調査）
消費統計課 審査発表係 Tel： 03-5273-1174
