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家計調査平成13年平均結果の概況（詳細編）III-2.(1)
2.家電製品の動向
（1）主な家電製品の単価は下落傾向
家庭用耐久財，教養娯楽用耐久財に含まれる家電製品について，1世帯当たりの購入数量及び購入単価の推移を平成2年を100とした指数でみると，家庭用耐久財の購入数量指数は，景気後退による買い控えや冷夏などの影響により，4年，5年と2年連続の低下となった後，6年以降は2年を上回る水準で推移し，13年は家電リサイクル法施行前の駆け込み需要などの影響もあって，12年に比べ大幅に上昇している。教養娯楽用耐久財についても，平成3年，4年に大幅に低下したが，7年以降は2年を上回る水準で推移している。
一方，購入単価指数は，平成5〜8年に大幅に低下した後，低下幅は小さくなったものの低下傾向が続いており，2年に比べ13年は，家庭用耐久財が81.5と約20％の低下，教養娯楽用耐久財が58.1と約40％の低下となった（図35）。
家庭用耐久財のうち，電気冷蔵庫，エアコンディショナ及び電気洗濯機について，購入数量及び購入単価の推移を平成2年を100とした指数でみると，電気冷蔵庫の購入単価指数は，大型化，高機能化にもかかわらず低下傾向にある。一方，購入数量指数は，平成3年，4年に2年連続の低下となった後，9年まで上昇傾向で推移し，10年以降低下傾向に転じたものの，13年は再び上昇となった。
エアコンディショナについても，購入単価指数は，平成5年以降低下傾向にあり，低下幅は電気冷蔵庫よりも大きくなっている。購入数量指数は，景気後退による買い控えのほか，天候不順の影響を受けて，平成4年，5年と大幅に低下したが，6年以降は水準を戻した。平成13年は猛暑の影響もあり，昭和42年に集計を開始して以来，最高となった。
一方，電気洗濯機の購入単価指数は，平成5年以降おおむね横ばいとなっている。購入数量指数は，おおむね平成2年を下回る水準で推移している（図36）。
教養娯楽用耐久財のうち，テレビ，ビデオテープレコーダ及びビデオカメラについて，購入数量及び購入単価の推移を平成2年を100とした指数でみると，テレビの購入単価指数は，高機能化にもかかわらず低下傾向にある。一方，購入数量指数は，平成3年，4年に2年連続の低下となったが，5年以降は2年を上回る水準で推移している。
ビデオテープレコーダの購入単価指数は，平成5年から9年にかけて大きく低下し，その後も低下傾向にある。購入数量指数は，平成7年以降2年の水準を上回っているが，12年以降は，2年連続で低下している。
一方，ビデオカメラの購入単価指数は，おおむね横ばいとなっている。購入数量指数は，平成3年，4年に大幅に低下し，50を下回る水準となったが，9年以降11年まで高機能化による需要の増加もあって，上昇傾向を示し，その後もおおむね横ばいで推移している（図37）。
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