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利用上の注意
各公表系列の詳細等については、消費者物価指数の解説もあわせてご覧ください。
- 変化率及び寄与度は、2005年（平成17年）基準までは、端数処理（四捨五入）後の小数第1位までの指数値を用いて計算していたが、2010年（平成22年）基準からは、端数処理前の指数値を用いて計算しているため、公表された指数値を用いて計算した値とは一致しない場合がある。
- 四半期、年及び年度平均指数値については、2010年（平成22年）基準までは、端数処理後の小数第1位までの月別指数値を平均して求めていたが、2015年（平成27年）基準からは、端数処理前の月別指数値を平均して求めているため、公表された指数値を用いて計算した値とは一致しない場合がある。
- 表中「−」は、指数欄では指数値がない場合、また変化率欄では当期、前期共に指数値がない場合を示す。
- 表中「＊」は、変化率欄において当期、前期いずれか一方の指数値がない場合など、変化率の計算が困難な場合を示す。
（接続指数利用上の注意）
- 前月比、前年同月比、前年比、前年度比などの変化率については、各基準年の公表値とし、接続指数による再計算を行わない。基準年における変化率のうち、前年比、前年度比、1月の前月比、1〜12月の前年同月比などについては、旧基準における指数値によって計算されたものとする。したがって、変化率は接続指数で計算したものとは必ずしも一致しない。
- 接続指数は、地域並びに総合、類及び品目の各系列について独立に接続を行うため、接続された指数値においては、同じ年あるいは同じ月の指数であっても、上位類と下位類に整合性がない場合がある。例えば、基準改定等で廃止された品目の接続指数は作成されないため上位類を構成する全ての品目が表章されていない場合、下位の類・品目別指数をウエイトで加重平均しても、当該上位類の指数に一致しない場合などがある。
- 「普通運賃（JR）」について、2000年以後2009年までは、「普通運賃（JR，在来線）」の指数を掲載している。
- 「料金（JR，在来線）」「料金（JR，新幹線）」について、1999年以前は、分割前の「料金（JR）」の指数を掲載している。
- 基本分類指数「民営家賃」（類符号0047）について、1989年以前は、「間代」を含まない指数を掲載している。
財・サービス分類指数「民営家賃」（類符号0230）について、1989年以前は、「間代」を含む指数を掲載している。
