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ホーム > 統計データ > 統計トピックス > 統計トピックスNo.63 統計からみた我が国の高齢者(65歳以上)−「敬老の日」にちなんで− > V 高齢者の暮らし

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V 高齢者の暮らし

高齢者の有配偶の割合は、男性は81.8%、女性は49.6%

 高齢者の有配偶の割合の推移を男女別にみると、男女共におおむね上昇しており、平成22年は、男性は81.8%、女性は49.6%となっています。(図10)
 平成22年の高齢者の有配偶の割合を年齢5歳階級別にみると、男性は、65〜69歳の83.9%から、年齢が上がるにつれておおむね低下しており、85歳以上で65.2%となっています。女性は、65〜69歳で71.8%、85歳以上では11.9%と、男性に比べ年齢が上がるにつれて低下幅が大きく、85歳以上では、死別の割合が8割を超えています。(図11)

図10 男女別有配偶高齢者の割合の推移−全国(昭和25年〜平成22年)


図11 配偶関係、年齢(5歳階級)、男女別高齢者の割合−全国(平成22年)

男女共に、「単身世帯」の高齢者及び老人ホームなどに入居している高齢者の割合は上昇

 高齢者の割合を世帯の種類別にみると、「単身世帯」は、平成7年の12.1%から22年の16.4%に、老人ホームなど(「施設等の世帯」)に入居している高齢者は7年の4.2%から22年の5.7%と上昇を続けています。
 平成22年の高齢者の割合を世帯の種類、男女別にみると、男性は、「単身世帯」が11.1%、「施設等の世帯」が3.7%、女性は、「単身世帯」が20.3%、「施設等の世帯」が7.2%となっており、男女共に上昇を続けています。(図12、表4)

図12 世帯の種類、男女別高齢者の割合の推移−全国(平成7年〜22年)


表4 世帯の種類、男女別高齢者の割合の推移−全国(平成7年〜22年)


◆「国勢調査」の詳しい結果を御覧になりたい場合は、こちらを御参照ください。 



5年前と比べると「パソコンなどの情報処理」を学ぶ高齢者の割合が最も上昇

 平成23年(平成22年10月20日〜23年10月19日。以下同じ。)に何らかの「学習・自己啓発・訓練」を行った高齢者は718万1千人で、高齢者人口に占める割合(行動者率という。以下同じ。)は26.0%となっています。これを平成18年と比べると、特に70〜74歳では8.0ポイント上昇しています。(図13)
 「学習・自己啓発・訓練」の種類別行動者率を平成18年と比べると、「人文・社会・自然科学」「介護関係」を除く全ての項目で上昇しており、「パソコンなどの情報処理」が3.3ポイント上昇と最も上昇しています。(図14)


図13 年齢階級別「学習・自己啓発・訓練」の行動者率(平成18年、23年)


図14 「学習・自己啓発・訓練」の種類別行動者率−高齢者(平成18年、23年)



5年前と比べると「ウォーキング・軽い体操」をしている高齢者の割合が最も上昇

 平成23年に何らかの「スポーツ」を行った高齢者は1419万9千人で、行動者率は51.4%となっています。これを平成18年と比べると、4.8ポイント上昇しており、特に70〜74歳では7.9ポイント上昇しています。(図15)
 「スポーツ」の種類別行動者率を平成18年と比べると、「ウォーキング・軽い体操」が4.4ポイント上昇と最も上昇しているのに対し、その他の項目では横ばいとなっています。(図16)
 「ウォーキング・軽い体操」については、元気な高齢者が健康維持のため良く散歩するほかに、そうでない高齢者もデイサービスで機能訓練として体操などを行っていることなどが影響していると考えられます。


 

図15 年齢階級別「スポーツ」の行動者率(平成18年、23年)


図16 「スポーツ」の種類別行動者率−高齢者(平成18年、23年)



5年前と比べると「映画鑑賞」をする高齢者の割合が最も上昇

 平成23年に何らかの「趣味・娯楽」を行った高齢者は1991万2千人で、行動者率は72.1%となっています。これを平成18年と比べると、3.4ポイント上昇しており、特に75歳以上では5.0ポイント上昇しています。(図17)
 「趣味・娯楽」の種類別行動者率を平成18年と比べると、「映画鑑賞」が1.6ポイント上昇と最も上昇しています。(図18)
 「映画鑑賞」については、平成16年に始まり、現在では全国の多くの劇場で恒常的なサービスとして実施されている「夫婦50割引」サービス(夫婦のどちらかが50才以上であれば鑑賞料金が割引されるサービス)により映画館に足を運んで「映画鑑賞」を行う習慣を持つ人が増えた影響が高齢者層にも及んだことなどが考えられます。


図17 年齢階級別「趣味・娯楽」の行動者率(平成18年、23年)


図18 「趣味・娯楽」の種類別行動者率−65歳以上(平成18年、23年)


◆「社会生活基本調査」の詳しい結果を御覧になりたい場合は、こちらを御参照ください。 

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