調査を計画するには、調査の概要を作成する必要があります。
以下では、調査計画のベースとなる調査の概要について、みていきましょう。
調査の計画や概要は、はじめに「なぜ」、「何のため」に調査を行うのかを明確にします。
調査の目的が明確に決まれば、自然と決まってくる事ですが、誰を調査の対象とするのかも明確に決めなくてはなりません。調査の内容によっては調査の地域や範囲を明確にしましょう。
調査を行う上で、調査対象を把握する時、調査事項を定めている時について、定義しておく必要があります。
例えば20歳の人の収入や貯蓄の状況を調べるとした場合、調査対象を把握する時とは、いつ20歳となったのかということを表します。調査事項を定めている時とは、収入は一か月の収入なのか、1年間の収入なのか、貯蓄額はどの時点での金額なのかということを表しています。フローデータはある期間、ストックデータはある時点を調査することになります。実査の時とは実際に調査する時期・期間をどのようにするのかということを表します。
調査対象の選出の仕方や、調査票の配布から回収までの流れなどを明らかにしておきましょう。
例えば、ある高校の生徒の平均身長を調べる場合、全校生徒の身長を調べるとすれば、全数調査となり、一部の生徒を調査して全校生徒の平均身長などを推定すれば標本調査ということになります。標本を選ぶ際は、各学年から選び出す標本の割合(標本抽出率)を一定にするなどの工夫が考えられます。
また、標本調査を行う際は、調査に偏りが出ないように無作為に抽出する必要があります。無作為抽出を行う場合は、乱数表やExcelの乱数機能を利用すると良いでしょう。
これらの手法を組み合わせて、調査員が訪問して調査票を配布し、郵送やインターネットで回答してもらう方法、調査票を調査対象者に郵送した後に、調査員が訪問して記入済みの調査票を回収するなどの方法も考えられます。
このように調査方法はいろいろあり、それぞれに一長一短があります。目的、予算に合わせて適切な調査方法を選びましょう。
調査の中には、一度の調査だけでなく、定期的に継続して調査することが望ましい調査もあります。継続的に調査を行う場合は、調査を実施する頻度を決めておきましょう。
以下の資料は総務省統計局がホームページで紹介している「労働力調査の概要」です。なぜこの調査を行うのか(調査の目的)、だれに対して行うか(調査の範囲及び調査対象)、いつ行うか(調査の期日及び期間)、具体的にどのような方法で調査を行うか(調査の方法)、結果をいつ公表するか(集計及び結果の公表)などが記述されていますので、ご紹介します。
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