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統計Today No.125

デジタル社会で暮らしが変わる〜平成28年社会生活基本調査の結果から〜

総務省統計局統計調査部 労働力人口統計室長  長藤  洋明


 平成28年社会生活基本調査では、家事関連時間や介護・看護時間などのほか、初めてスマートフォン・パソコンなどの使用状況について調査を行いました。スマートフォンやパソコンは今や生活の中に深く浸透しており、それらの使用時間、使用目的を明らかにすることを目的としたものです。ここでは平成28年社会生活基本調査の結果の一端を紹介します。


デジタル社会に生きる

 平成28年の年齢階級別スマートフォン・パソコンなどの使用割合をみると、15歳から34歳で約9割となっており、55歳から64歳で5割、75歳以上で1割を超える水準となっています。しかも使用時間をみると、1日に3時間未満という人が多い一方、12時間以上という人が全ての年齢階級にわたって分布しており、全体で約153万人います。これはスマートフォンの普及の影響が大きいのではないかと思います。こうしたスマートフォン・パソコンなどの使用目的をみると、年齢階級によって目的ごとの行動者率に違いはあるものの、どの年齢階級も、交際・付き合い・コミュニケーション、ニュース閲覧・情報収集、趣味・娯楽、ネットショッピングと多様化していることが見て取れます。デジタルネイティブやデジタルシニアといわれるように、今や年齢に関係なく、生活のいたるところにスマートフォンやパソコンなどの情報通信機器が浸透し、私たちは今本格的なデジタル社会に生きているということができると思います。(図1、表、図2)


図1 年齢階級別スマートフォン・パソコンなどの使用割合(平成28年)−週全体 (注1)


                     表 年齢階級別スマートフォン・パソコンなどの使用時間別の人数(平成28年)−週全体      (千人)
1時間未満 1-3時間未満 3-6時間未満 6-12時間未満 12時間以上
総数 21,848 26,077 12,603 4,775 1,532
10−14歳 980 1,393 592 196 41
15−19歳 664 1,842 1,562 832 270
20−24歳 503 1,674 1,820 1,014 384
25−29歳 766 2,176 1,630 695 246
30−34歳 1,348 2,674 1,495 548 137
35−39歳 1,945 3,013 1,239 386 149
40−44歳 2,562 3,450 1,303 303 114
45−49歳 2,750 2,888 946 292 90
50−54歳 2,500 2,135 596 160 29
55−59歳 2,335 1,549 407 119 35
60−64歳 2,006 1,116 340 72 18
65−69歳 1,833 1,094 326 73 12
70−74歳 897 569 165 42 3
75歳以上 760 504 180 43 5


図2 年齢階級別スマートフォン・パソコンなどの使用目的別行動者率(平成28年)−平日21:00〜24:00 (注2)


  (注1)調査日の2日間にスマートフォン・パソコンなどを使用した人の割合(調査票A、週全体)で、学業や仕事での使用を除く。

  (注2)使用目的別行動者率は、行動者率(※)が最も高かった21時〜24時の時間帯(平日)のものである。

  (※)行動者率はスマートフォン・パソコンなどを使用した人の人口に占める割合



テレビ・ラジオ・新聞・雑誌、交際・付き合いの減少が続く

 スマートフォンやパソコンなどの利用が増える一方で、これまで娯楽や情報収集の中心であったテレビ・ラジオ・新聞・雑誌などの従来型のマスメディアにかける時間は男女ともに減少傾向にあります。そればかりでなく、交際・付き合いは平成8年以降20年間、男女ともにほぼ一貫して減少しています。友人や知人など「その他の人(家族、学校・職場以外の人)」と同じ場所にいて行った交際・付き合いの行動者率を年齢階級別にみると、平成18年以降、特に20歳代の若い世代の減少が大きくなっています。この背景としては、SNSなどが広く普及してきている反面、直接人と会う交際・付き合いが減少していることが考えられます。(図3、図4、図5)


男女、行動の種類別生活時間(平成8年〜28年)−週全体

                          図3 テレビ・ラジオ・新聞・雑誌                                               図4 交際・付き合い


図5 その他の人(家族、学校・職場以外)との交際・付き合いの行動者率 (平成18年〜28年)−週全体


家事時間と育児時間が初めて逆転する

 6歳未満の子供を持つ世帯の妻の家事関連時間をみると、平成8年から20年間で1時間余り減少しています。妻の家事時間がこれほど減少した背景として、加工食品の利用の増加のほか、乾燥機付洗濯機や食洗機、ロボット掃除機といった家電製品の普及などが考えられます。IoTやAIが急速に進展するデジタル社会では、一層利便性が向上することにより、今後も家事時間が減少していくのではないかと思います。(図6)
 一方、この20年間で妻の育児時間が1時間余り増え、初めて育児時間が家事時間を上回りました。見守りも含めて母親と子供が一緒にいる時間が増えているということだと思います。生活が便利になることで家事時間が減り、その分子供と過ごす時間が増えたといえるでしょう。(図6)

図6 6歳未満の子供を持つ妻の家事時間、育児時間の推移(平成8年〜28年)−週全体、夫婦と子供の世帯


(平成29年11月28日)


e-Statの項目は、政府統計の総合窓口「e-Stat」掲載の統計表です。

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