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III 品目別購入先
(1) 男女,年齢階級別の購入先
ア 概況
男女別に消費支出(外食,家賃などのサービス費目や電気・ガス・水道などの公共料金等を除く。)の購入先別割合をみると,30歳未満では,男女とも一般小売店の割合が最も高く,男性は38.6%,女性は26.1%となっており,次いで男性はコンビニエンスストア15.0%,スーパー14.4%の順となっている。一方,女性はその他21.0%,百貨店19.6%の順となっている。
30〜59歳では,男女とも一般小売店の割合が最も高く,男性は38.9%,女性は29.6%となっており,次いで男性はスーパー20.3%,コンビニエンスストア及びディスカウントストアがともに12.0%の順となっている。一方,女性はスーパー20.8%,百貨店18.9%の順となっている。
60歳以上では,男女とも一般小売店の割合が最も高く,男性は38.3%,女性は37.2%となっており,次いで男性はスーパー35.3%,ディスカウントストア7.5%の順となっている。一方,女性はスーパー28.2%,百貨店13.1%の順となっている。
男女を比較すると,いずれの年齢階級においても,男性は一般小売店,コンビニエンスストア,ディスカウントストアの割合が女性より高くなっており,一方,女性は,百貨店,通信販売(その他)の割合が男性より高くなっている。(表III-1)
表III-1 男女,年齢階級,費目別支出金額の購入先別割合(全世帯)
イ 年齢による比較
30歳未満と60歳以上との消費支出の購入先別割合を比較すると,男女とも,30歳未満の方がコンビニエンスストア,百貨店,ディスカウントストア,通信販売(インターネット)の割合が高くなっており,特に男性のコンビニエンスストアの割合の差が大きくなっている。これに対し,男女とも,60歳以上の方がスーパー,生協・購買,通信販売(その他)の割合が高くなっており,男女ともスーパーの割合の差が大きくなっている。(表III-1)
ウ 費目別の比較
費目別に支出金額の購入先別割合をみると,食料は男女ともすべての年齢階級でスーパーが3割以上を占めているが,30歳未満の男性はコンビニエンスストア(34.2%)が最も高くなっている。
家具・家事用品は30歳未満の男女及び30〜59歳の男性でディスカウントストアが最も高く,30〜59歳の女性及び60歳以上の男女では一般小売店が最も高くなっている。
被服及び履物は男性で一般小売店が最も高く,女性では百貨店がおおむね高くなっている。(表III-1)
エ 通信販売(インターネット)
平成16年に新たに調査した通信販売(インターネット)を利用した購入について,費目別の支出金額に占める割合をみると,男性では食料が0.5%,家具・家事用品が4.8%,被服及び履物が2.6%,教養娯楽が11.5%,諸雑費が0.7%となっている。男性で購入先割合の最も高い教養娯楽について内訳をみると,パソコン,スポーツ用品,テレビゲームなどへの支出金額が多くなっている。一方,女性では食料が0.2%,家事・家具用品が5.2%,被服及び履物が0.5%,教養娯楽が1.5%,諸雑費が1.2%となっている。女性で購入先割合の最も高い家具・家事用品について内訳をみると,一般家具,食卓セットなどへの支出金額が多くなっている。
さらに年齢階級別にみると,30歳未満及び30〜59歳の男性の教養娯楽に占める割合は,それぞれ11.8%,14.8%となっており,いずれの年齢階級においても一般小売店,ディスカウントストアに次いで高い割合となっている。また,30〜59歳の女性で家具・家事用品に占める割合が16.7%となっており,一般小売店,ディスカウントストアに次いで高い割合となっている。(表III-1)
(2)購入先の変化
消費支出の購入先別割合を平成11年と比べると,すべての年齢階級においてディスカウントストアの割合が上昇している。特に30歳未満では,平成11年の6.3%から16年は11.9%に上昇し,コンビニエンスストア(11.6%)を上回っている。また,30〜59歳ではディスカウントストアの割合が平成11年の5.2%から16年は11.7%に上昇し,百貨店(10.5%)を上回っている。一方,一般小売店の割合は,すべての年齢階級において低下している。
費目別にみると,食料では,すべての年齢階級においてスーパーの割合が上昇し,特に30歳未満では,平成11年の32.2%から16年は37.3%に上昇し,コンビニエンスストア(30.5%)を上回っている。一方,一般小売店の割合は,すべての年齢階級において低下している。
家具・家事用品,被服及び履物,教養娯楽は,すべての年齢階級においてディスカウントストアの割合が上昇している。(表III-2)
表III-2 年齢階級,費目別支出金額の購入先別割合(全世帯)
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