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家計調査平成14年平均結果の概況(詳細編)III-3.(1)(2)(3)
3.スポーツ関係費の動向
(1)スポーツ関係費は平成5年をピークに減少傾向
スポーツ関係費(運動用具類,スポーツ月謝,スポーツ観覧料及びスポーツ施設使用料)の昭和62年からの推移をみると,年間の支出金額は昭和62年以降増加傾向で推移し,平成5年には49,776円となったが,その後,減少傾向を示し14年には39,849円となった。内訳をみると,運動用具類は平成5年まで増加傾向を示した後,減少傾向に転じている。スポーツ月謝とスポーツ観覧料及びスポーツ施設使用料は平成9年まで増加傾向を示した後ほぼ同程度の金額で推移している。
また,消費支出に占めるスポーツ関係費の割合は年々上昇を続け平成5年(1.24%)にピークとなった後,やや低下傾向を示したが,11年に再び1.21%まで上昇した。その後,低下傾向で推移し,平成14年は1.08%となった(図36)。
(2)10年前に比べ若年層のスポーツ関係費が半減,高齢層は増加
スポーツ関係費の支出金額を世帯主の年齢階級別に平成14年と10年前の4年をみると,どちらも40〜49歳の世帯が最も多くなっている。また,平成4年に比べ14年は60歳以上の世帯を除く各年齢階級で支出金額が減少し,減少幅は若年層になるほど拡大している。特に30歳未満の世帯ではすべての品目で減少となり,10年前の約半分になっている。一方,60歳以上の世帯では支出金額が増加しており,運動用具類の支出は減少したものの,スポーツ月謝,スポーツ観覧料及びスポーツ施設使用料の支出は増加している(図37)。
(3)ワールドカップ開催月のスポーツ観覧料は例年の約2倍
スポーツ観覧料の年間支出金額に占める各月の割合をみると,約10年前(平成2月3日年平均)は7月,8月に高い値を示していたが,例年(12月13日年平均)は5月〜8月に高い値を示している。
また,平成14年の動きをみると,サッカーワールドカップが日本と韓国で開催された6月のスポーツ観覧料は24.7%と例年6月の約2倍となっている(図38)。