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家計調査平成13年平均結果の概況(詳細編)III-2.(1)
2.家電製品の動向
(1)主な家電製品の単価は下落傾向
家庭用耐久財,教養娯楽用耐久財に含まれる家電製品について,1世帯当たりの購入数量及び購入単価の推移を平成2年を100とした指数でみると,家庭用耐久財の購入数量指数は,景気後退による買い控えや冷夏などの影響により,4年,5年と2年連続の低下となった後,6年以降は2年を上回る水準で推移し,13年は家電リサイクル法施行前の駆け込み需要などの影響もあって,12年に比べ大幅に上昇している。教養娯楽用耐久財についても,平成3年,4年に大幅に低下したが,7年以降は2年を上回る水準で推移している。
一方,購入単価指数は,平成5〜8年に大幅に低下した後,低下幅は小さくなったものの低下傾向が続いており,2年に比べ13年は,家庭用耐久財が81.5と約20%の低下,教養娯楽用耐久財が58.1と約40%の低下となった(図35)。
家庭用耐久財のうち,電気冷蔵庫,エアコンディショナ及び電気洗濯機について,購入数量及び購入単価の推移を平成2年を100とした指数でみると,電気冷蔵庫の購入単価指数は,大型化,高機能化にもかかわらず低下傾向にある。一方,購入数量指数は,平成3年,4年に2年連続の低下となった後,9年まで上昇傾向で推移し,10年以降低下傾向に転じたものの,13年は再び上昇となった。
エアコンディショナについても,購入単価指数は,平成5年以降低下傾向にあり,低下幅は電気冷蔵庫よりも大きくなっている。購入数量指数は,景気後退による買い控えのほか,天候不順の影響を受けて,平成4年,5年と大幅に低下したが,6年以降は水準を戻した。平成13年は猛暑の影響もあり,昭和42年に集計を開始して以来,最高となった。
一方,電気洗濯機の購入単価指数は,平成5年以降おおむね横ばいとなっている。購入数量指数は,おおむね平成2年を下回る水準で推移している(図36)。
教養娯楽用耐久財のうち,テレビ,ビデオテープレコーダ及びビデオカメラについて,購入数量及び購入単価の推移を平成2年を100とした指数でみると,テレビの購入単価指数は,高機能化にもかかわらず低下傾向にある。一方,購入数量指数は,平成3年,4年に2年連続の低下となったが,5年以降は2年を上回る水準で推移している。
ビデオテープレコーダの購入単価指数は,平成5年から9年にかけて大きく低下し,その後も低下傾向にある。購入数量指数は,平成7年以降2年の水準を上回っているが,12年以降は,2年連続で低下している。
一方,ビデオカメラの購入単価指数は,おおむね横ばいとなっている。購入数量指数は,平成3年,4年に大幅に低下し,50を下回る水準となったが,9年以降11年まで高機能化による需要の増加もあって,上昇傾向を示し,その後もおおむね横ばいで推移している(図37)。