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ホーム > 統計データ > 平成25年住宅・土地統計調査 > 調査の結果 > 統計トピックス > 省エネルギー設備等の住宅への普及について

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3 省エネルギー設備等の住宅への普及について

 東日本大震災以降,住宅の設備の中でも省エネルギー設備等に対する注目が高まっています。特に太陽光を利用した発電機器については,技術の発展や補助金制度の整備によって住宅への設置が急速に進みつつあります。
 ここでは,居住世帯がある住宅の省エネルギー設備等の普及状況について,住宅・土地統計調査の結果で見てみます。


「太陽光を利用した発電機器あり」の住宅は157万戸,普及率は平成20年調査と比べて3倍

○ 「太陽光を利用した発電機器あり」の住宅は全国で157万戸となり,5年前と比べて105万戸の増加となりました。普及率で比較すると,5年前の1.0%から3倍の3.0%となっています。
 これを住宅の所有の関係別にみると,持ち家で「太陽光を利用した発電機器あり」の住宅は148万戸で持ち家全体の4.6%である一方,借家では9万戸で借家全体の0.5%と,借家への普及率は依然低い状況となっています。

太陽光を利用した発電機器のある住宅数の推移

○ 太陽光を利用した発電機器の普及状況について都道府県別にみると,西日本や太平洋側の地域で,居住世帯のある住宅に占める太陽光を利用した発電機器がある住宅の割合が高いことが分かります。

太陽光を利用した発電機器のある住宅数 居住世帯のある住宅に占める太陽光を利用した発電機器のある住宅の割合

○ 他の省エネルギー設備についてみると,5年前と比べて「太陽熱を利用した温水機器等あり」の住宅は220万戸で42万戸(16.1%)の減少,「二重サッシ又は複層ガラスの窓あり」の住宅は1315万戸で271万戸(26.0%)の増加となっており,「太陽熱を利用した温水機器等」が設置されている住宅が減少している一方で,それに代わって「太陽光を利用した発電機器」の普及が進んでいます。

省エネルギー設備等のある住宅別住宅数のグラフ

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